小山芳立

ええ、はっきり予想できます。

それは間違いなく、野党、似非リベラル、似非左派、悪意のマスメディアですね。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による死者数を、日本は諸外国と比較して文字通り桁違いに少なく抑えています。これは日本が、決して完璧とはいえないにしても、特別な治療法も治療薬もない新しい感染症に対してかなりうまく対処できていることを意味しています。

日本では、たとえるなら明治神宮外苑のスケート場が遺体安置所になるような状況には至っていませんし、いわば町屋斎場の周辺に火葬の間に合わない遺体を詰め込んだトラックが放置されるにも似た事件が起きているわけでもありません。当初から適切なトリアージ的態勢を打ち出した政府、ぎりぎりのところで奮闘している医療関係者、そして営業や外出を自粛し不便に耐える国民──。それらすべてによって、日本のCOVID-19対応は何とかうまく進んできました。

しかしながら、事態が治まりの気配を見せてきた時に、野党、似非リベラル、似非左派、悪意のマスメディアはこう言い始めるでしょう、「欧米諸国などと違い、日本では新型コロナウイルス感染症そのものによる被害はかなり小さかった。果たして長期間にわたり緊急事態宣言を発令する必要があったのか、疑問視する声も少なくない。経済的損害は計り知れず、政府の責任をめぐって論議を呼ぶのは必至だ」と。例えば「朝日新聞」2面の「時時刻刻」辺りでそんな記事が見られるかもしれませんね、全段ブチ抜きで。